経営者は、従業員に、
経営の方向性を示さないといけない。
「●●万円の売り上げを上げろ」
と言っても、それをどういう形で達成するか、
具体的に示せなければ、従業員も困る。
経営理念とは、どういう経済価値を顧客に提供し、
どういう組織を目指すのか、
それを具体的に言葉にしたものだ。
従業員は、経営者の示した経営理念をベースに、
それを実現することを仕事としているのだ。
会社人を、三つの階層にわけると、
- 社長・経営者
- 管理職
- 一般従業員
に分かれるわけだが、
- 社長や経営者というのは、大まかの方向性を定める。
- 管理職は、それを具体的にどう達成するかプランを立て実行する
- 従業員は、その指示に従って、業務を行う
というふうになる。
起業して間もない頃は、従業員もほとんどいないから、
会社としての方針や経営理念を
ハッキリ言葉にしなくても良いだろう。
しかし従業員を二人三人と増やしていく状態になったら、
ハッキリさせておいた方が良いようだ。
なぜかというと、経営理念をハッキリさせないと、
従業員がそれに沿った仕事をしていなかったり、
それに適さない人を雇用してしまう危険もあり、
ただのお金稼ぎ組織になってしまうからだ。
言行不一致は、混乱の元
経営理念は、明確でないといけない。
そして経営者は、それに忠実でないといけない。
言行不一致は、従業員の混乱を招くから、
経営者は自分にあった経営理念を建てないといけない。
言葉が理念ではなく、経営者の行動自体が、
経営の指針になるからだ。
企業というのは、人間の組織だけれど、
それに属する人間の総意で動く組織ではない。
あくまでも経営者や経営陣や、
中間管理職が方向付けをして、
従業員がそれに従って仕事をする組織だ。
そのための方向性を言葉にしたのが、
経営理念と言うものであって、
抽象的なものではない。
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